賃貸物件で暮らすときには、設備が故障したときの対応を知っておく必要があります。
持ち家に住んでいるときとは対応方法が異なるので、事前に確認しておきましょう。
今回は、賃貸物件のガスコンロに火がつかない原因や復旧にかかる費用の負担者、入居者の希望でIH調理器へと交換したい場合の対応や注意点を解説します。
賃貸物件のガスコンロが故障？火がつかない原因とは
賃貸物件のガスコンロに火がつかなくなる原因には、まず電池切れが挙げられます。
ガスコンロは着火のために乾電池を使っており、電池が切れると火がつかなくなります。
つまみを回したときに火花が出ない場合は電池切れが疑われるので、新しいものをセットしてから火がつくかどうかを再度確かめてください。
次に、バーナーキャップの濡れや設置ミスも火がつかなくなる原因のひとつです。
バーナーキャップはガスを供給するための部品であり、水に濡れていたり正しくセットされていなかったりすると火がつかなくなります。
このように、本体の故障以外の原因でもガスコンロが使えなくなる場合があるのでご注意ください。
賃貸物件のガスコンロの故障時に復旧費用は誰が負担するの？
ガスコンロ自体が故障して火がつかない場合には修理や交換が必要であり、費用負担者はさまざまな条件によって決まります。
ガスコンロは賃貸物件の設備のひとつのため、故障の原因が入居者にはない場合、貸主が復旧費用を出します。
一方、入居者の使い方が悪くて機器が壊れたケースでは、借主が費用を出さなければなりません。
問題のガスコンロが残置物、つまりは前の入居者が置いていったものである場合、家主に修繕や交換の義務はなく、借主が自費で復旧対応をおこないます。
賃貸借契約書を確かめて判断してください。
故障した賃貸物件のガスコンロをIH調理器に変える方法や注意点
備え付けのガスコンロが故障したのを機にIH調理器へと変えたい場合、変更が可能かどうかをまずは家主や管理会社に相談します。
許可が下りれば備え付けのガスコンロをIH調理器へと変更できますが、無断で取り替えるとトラブルになる可能性が高いので、確認を忘れずにおこないましょう。
あわせて、IH調理器を設置したいときには、住まいに専用回路があるかどうかに注意が必要です。
IH調理器の使用に耐えられる専用回路がないと、配線工事が別途必要になって費用がかさんでしまいます。
設備の交換費用にいくらかかるかはさまざまな条件によって決まり、相場も10万円～30万円と幅広いので、金額は事前によくお確かめください。
まとめ
ガスコンロは電池切れや部品の濡れなどでも火がつかなくなるので注意が必要です。
機器本体が壊れた可能性が高い場合、ガスコンロの所有者や故障の原因などに応じて復旧費用の負担者が決まります。
IH調理器への変更にはさまざまなポイントがあるので、基本的な対応や注意点はしっかり押さえておきましょう。
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