賃貸物件は築年数によって築浅や築古の物件と呼ばれます。
しかし、築浅物件や築古物件とは、どのぐらいの築年数の物件のことを言うのかご存じですか?
そこで今回は、賃貸物件の築年数の目安や築浅物件や築古物件のメリット、建築構造別の耐用年数について解説していきます。
賃貸物件における築古物件の築年数とメリット
築古物件に明確な定義はありませんが、一般的にはおおむね築30年以上の築年数の物件が該当します。
築30年以上となると、1990年以前に建てられた物件が多いため、家賃が安い傾向にある点が大きなメリットとなります。
家賃が抑えられると、敷金礼金なども安くなり初期費用を抑えることができるため、出費を抑えたい方におすすめです。
一方で、新耐震基準が満たされていないケースがあるため、契約前に耐震リフォームが施されているか確認しておくと安心です。
築古物件の場合、水回りなどの設備が劣化しているケースもあるため、水回りのリフォームの有無もチェックしておきましょう。
最近では、築古物件のリノベーションも急増しており、なかには新築のように綺麗でデザイン性の高い物件もあるため、築年数だけで判断せずに建物を見てみると良いでしょう。
賃貸物件における築浅物件の築年数とメリット
築浅物件は、一般的には築5年以内の物件が該当します。
築浅の大きなメリットは、設備などが新しく綺麗な点です。
築浅物件と新築物件は混同しがちですが、新築物件は現在建築中か築1年未満で誰も入居したことがない物件のことです。
築浅物件は新築物件と比較すると家賃が抑えられるため、人気の物件となっています。
しかし、築浅だからと不具合が発生しないとは限らないため、内見時にはしっかりと設備などをチェックするようにしましょう。
賃貸物件の築年数と建築構造における耐用年数の違いとは?
建物には建物構造や用途ごとに法定耐用年数が定められています。
この法定耐用年数は、税務上で減価償却する期間を意味し、建物の実際の寿命を表すものではありません。
法定耐用年数は、木造で22年、鉄骨造(骨格材の厚み3mm以下)19年、鉄骨造(骨格材の厚み3mm超4mm以下)27年、鉄骨造(骨格材の厚み4mm以上)34年となっています。
耐用年数が一番長いのは、鉄筋コンクリート造の47年となっており、お部屋探しの際には一応知っておくと安心です。
まとめ
賃貸物件には、築年数5年以内の築浅物件と築年数30年以上の築古物件があり、それぞれにメリットがあります。
なかには、築古物件をリノベーションしてきれいに生まれ変わった物件もあるため、物件探しの際には築年数だけにとらわれずに建物の状態をしっかり確認しましょう。
私たち株式会社ジェネラルエステートは、寝屋川市を中心に賃貸・売買物件を豊富に扱っております。
スタッフ全員が宅地建物取引士の資格を所持しており、お客様のご要望に適切にお応えできますのでぜひお気軽にお問合せください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓